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マリンレジャーの事故件数と乗船名簿の重要性について
INDEX
ダイビングやシュノーケリング、SUPなどの様々なアクティビティは、幅広い年齢層に楽しまれる人気のマリンレジャーですが、一部で発生している事故のニュースを目にすることも少なくありません。
毎年発生する事故数などの詳細は海上保安庁の発表があるため、ご存知の方も多いでしょう。
この記事では、近年発生した実際の事故件数や詳細、有事の際「乗船名簿」にどのような項目が必要なのか、どのようなやりとりが発生するのかについてご紹介します。
ご一読いただき、今後の安全管理にお役立ていただけますと幸いです。
近年のマリンレジャーの事故件数と内訳
海上保安庁の資料（https://www6.kaiho.mlit.go.jp/info/keihatsu/20230609_state_measure01.pdf）を参考に、近年事故数の多いマリンレジャーの情報をピックアップしました。
水難事故は参加数が多い釣りや遊泳が事故件数が高い状態が続いています。
管理者がいないケースが多いサーフィンや、レジャーとしての歴史が浅いSUPも事故件数が高いです。
注目すべきはスノーケル・ダイビングの死者・不明者率です。
サーフィンやSUPと比較して、かなり高い数値になっています。
事故件数が少なくとも、死亡や行方不明に繋がるリスクが高いことを認識し、安全管理が必要となります。
安全管理に必要な「乗船名簿」の項目
先日、弊社スタッフと海上保安庁の方とで、有事の際にどのような情報が必要になるのか、お打ち合わせの機会をいただきました。
別途、警察や沖縄マリンレジャーセーフティービューロー、内閣府沖縄総合事務局にも問い合わせをしましたが、どなたからも必要になるものとして挙げられたのは「乗船名簿」でした。
しかし、意外にも乗船名簿には「決まり」が無く、どの項目が必須であるという法律や条例によって定められてはいないという回答でした。
海で事故が発生した際に、海上保安庁から第一に確認を依頼されるのが乗客の情報です。
乗客の情報を「正確」に知るために、乗船名簿の確認を依頼しているということをお伺いできました。
海上保安庁の方からお伺いした情報で、乗船名簿で至急確認したいのは以下の3項目であることがわかりました。
①正確な乗船人数
店舗と現場とで把握している乗船人数が異なるケースがしばしばあるようです。
場合によっては依頼された船長はゲストの管理をしておらず、不明になっているガイドスタッフだけがゲスト情報を把握しているという事態が発生してしまうことも。
不明でなくとも担当のスタッフに連絡が直接繋がらないことがあるため、店舗や陸にいるスタッフと海保の方とでやりとりすることも多いようです。
このことから、担当者だけでなく、船長や陸のスタッフを含め、必ず「正確な乗船人数」を共有している必要があります。
②乗客とスタッフの氏名
行方不明者を捜索する場合、必ず必要になるのが身元確認です。
水難事故の場合、不明者は何も持っていないケースが多く、氏名で本人確認を行います。
そのため、乗船名簿には参加している乗客とスタッフ含めた全員の氏名が必要となります。
氏名も人数と同様に、担当者だけでなく船長や陸のスタッフと情報を共有している必要があります。
③船名
こちらは当たり前のようですが、複数のボートを所有されているショップ様もいらっしゃるため、どなたがどのボートに乗船しているのか把握が必要になります。
該当のボートの船名が陸のスタッフにも共有されていると、有事の際のやりとりがよりスムーズになるとのことでした。
乗船名簿の管理と共有
乗船名簿の管理方法は手書きでもデジタルデータでも形式は問わないとのことでした。
先に挙げた3つの情報（乗船人数、乗客の氏名、船名）が管理できていれば、それ以外の項目はショップや船ごとに追加するなどのカスタマイズは問題ないようです。
問題は正確な情報共有の方です。
船上の一人の担当者が全てを把握していれば良いということではなく、有事の際にやりとりを行う可能性がある全てのスタッフが正しい情報を伝えられることが重要です。
「乗船名簿は船上に紙でしか無いから、店舗のスタッフは正確な情報がわからない」ということにならないように、最新の正しい情報がスタッフ間で共有されている必要があります。
乗船名簿のデジタル化
情報共有の方法としておすすめしたいのが、乗船名簿のデジタル化です。
乗船名簿が紙で船上にしか無いとなると、店舗スタッフとの共有は難しいものです。
グループでの予約の場合、当日までグループの代表者以外の氏名が分からないケースも少なくありません。
申込書でしか氏名が管理できていないと、現場でしか見れません。
また1枚で全ての情報が見れない場合は、その都度探したり数えたりと、手間が増え時間を浪費してしまいます。
そのため、現場スタッフと陸スタッフとが共有して見られる、乗船名簿のデータをクラウド（サーバー）に保存する方法が有効であると考えられます。
乗船名簿のデジタル化におすすめのシステム
乗船名簿のデジタル化におすすめのシステムが「予約・顧客管理システムOKABA-陸番-」です。
なぜOKABANが乗船名簿のデジタル化におすすめなのか、そのポイントをご紹介します。
割り振りされた船ごとに自動で乗船名簿を作成
OKABANでは、チーム分けを行うことで、船ごとに乗船名簿を自動で作成できます。
複数隻ボートが出港する場合も、同じボートで出港時間ごとに乗客が異なる場合も、便ごとに一覧を作成・管理が可能になります。
申込書のデジタル化で当日の追加情報も共有
チェックイン機能で申込書をデジタル化し、当日に分かった同行者情報などの追加情報をリアルタイムで共有できます。
乗合ショップ用のチェックイン機能もあるため、担当スタッフに必要情報を入力してもらい、現場の情報を陸のスタッフが確認できるようになります。
乗船名簿には無い詳細情報も共有可能
事故発生の際、まずは人数や氏名、ボート情報が必要になりますが、状況によってはより詳細なゲスト情報が必要になる場合があります。
OKABANでは予約やチェックイン時の全ての情報が確認できるため、年齢や性別、緊急連絡先など、あらゆる情報をスタッフ全員が瞬時に確認できます。
OKABANには他にも様々な便利機能をご用意しています。
その他の機能に関してはこちらからご確認ください。
乗船名簿のデジタル化ならOKABAN
海上保安庁の方のお話により、乗船名簿には必須項目はありませんが、有事の際にまず必要になる情報は以下の3つということが分かりました。
・正確な乗船人数
・乗客の氏名
・船名
また、海上保安庁の方とやりとりを行う際、担当スタッフだけでなく船長や陸のスタッフが正確な情報を把握していることが重要であることが分かりました。
離れているスタッフ同士が情報を共有する場合、紙ではなくデジタル化がおすすめです。
乗船名簿のデジタル化をご検討の方は、ぜひOKABANの無料トライアルをお試しください。
OKABANには、安全管理のための乗船名簿以外にも、業務効率化や売上増加に役立つ様々な機能をご用意しています。
まずはどんなものか見てみたい、話を聞いてみたいという方もぜひお気軽にお問合せください。
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